工場などをお持ちの製造業の方は、特に毎月の電気代にはお悩みのことかと思います。電気代は必要不可欠。どうしても支払わないとなりません。しかし工場電気ドットコムでは、電気代を大幅に値下げするための手続きなどを、全て無料で代行しております。
でもその前に、実は大幅に電気代が下がるかどうかのチェックポイントがあります。まずはそのポイントで、自社工場で電気代が大幅に下がるかどうか、チェックしてみてはいかがでしょうか？
高圧電気を使っている
まず重要なポイントとなるのが、高圧電気を使っているかどうかです。一般的に使われている電気には、実は2つの電圧があります。それが高圧電気と低圧電気です。
低圧電気はもっぱら一般家庭などで使われているものです。通常電線を流れている電気は、6,600Vの高圧の電気です。この電気を電柱についている変圧器内で100Vから200Vに変換して、直接家庭内に取り込みます。一方の高圧電気は工場やビルディングなどで利用されています。電線を流れている6,600Vの電気を直接取り込み、施設内あるいはビル内の変圧設備で100Vから200Vに変換して、利用することになります。
高圧電気は大量の電気を利用するような所で、使われています。ほとんどの工場であれば、この高圧電気を利用していますが、もし低圧電気を利用しているような工場の場合、大幅な電気代削減は期待できない可能性があります。ただし「全く削減できない」という事ではありません。大幅では無いけれど、ある程度の削減は可能です。詳しくはお問い合わせください。
24時間稼働では無い
工場や企業など高圧電気を利用されている場合、電気代の基本料金は「30分ごとの電気の平均利用量」によって決まってきます。その「30分ごとの電気の平均利用量」が最も高い値となった所、例えば真夏にクーラーを最大限使い、更に作業機械もフル稼働させているような時の値で、電気代基本料金が決まってくるのです。
新電力の場合、電気代基本料金を独自に設定することが出来るのですが、特に「電気を最も使っている時」と「電気を最も使っていない時」の差が大きければ大きいほど、電気代基本料金が安くなります。つまり使っている電気の差が小さいような場合、例えば24時間連続稼働しているような工場などでは、電気代の削減額はそれほど大きくなりません。機械が24時間稼働していなくても、例えば冷蔵庫などがあるような場合、どうしてもこの差は小さくなる傾向があります。もちろん全く削減できないという事ではありませんので、やはりこちらも詳しいことはお問い合わせください。
自社で電気代を支払っている
もちろん自社で発電設備などを持っていない限り、なんらかの形で電気代は支払っているかと思います。しかしポイントとなるのは、その支払先です。通常は電気会社に直接支払っているかと思いますが、例えばビルの一室を借りているような場合、あるいは工業団地内などに工場がある場合、電気会社では無くそこを管理しているところに対して、電気代を支払っている事があります。こうした場合、電気会社と契約をしているのはその管理者となり、他の電気会社と契約するという事そのものが出来ないことがあります。
逆のパターンとして、自社でビルなどを持っていてそこに入居している会社や人などの電気代を、電気会社にまとめて払っているという事もあるかと思います。こうした場合は電気代の大幅な削減が期待できますので、お気軽にご相談ください。
現在新電力を使っていない
新電力はスタートしてすでに20年経っています。自分ではその気はなくとも、実は随分以前に新電力と契約していた、という事も十分考えられます。もちろん工場電気ドットコムでは、工場や町工場、製造業向けに特化した新電力をご提案しますので、既に新電力に切り替えていてもそこからまたある程度の電気代を削減する事は可能です。ただし大幅に、というわけにはいきません。それでも構わない、という事であればお気軽にお問い合わせください。
最後に
今回は新電力切り替えのためのチェックポイントをまとめました。もちろん他にも様々な不安要因などあるかと思います。お問い合わせは無料で受け付けておりますので、まずはお気軽にお問い合わせください。
