多くの企業では固定費用の大半を占める電気代の高さに、日々お悩みのことだと思います。そうした企業に向けて、「新電力へ切り替えれば電気代が安くなりますよ」と提案しているのが、私達工場電気ドットコムです。実際に新電力へ切り替えたことで、年間の電気代1,572万円を1,289万円に削減した実績もあります。しかしこの実績はあくまでも「最も上手くいった例」のひとつにすぎません。実際には削減額がもっと少ない可能性もあります。逆にこれ以上に削減できる可能性だって、十分あります。それでは一体どういった企業であれば、大幅な電気代削減が期待できるのでしょうか？
一番重要なポイントとしては「高圧電気を利用している」という事が挙げられます。一般的に電気は「低圧電気」と「高圧電気」に分けることが出来ます。「低圧電気」は主に一般家庭で利用されている電気となります。「高圧電気」は工場やビルなど、大量の電気を利用する施設などで使われる電気となります。この「高圧電気」を利用しているところであれば、工場電気ドットコムでご提案する新電力で、電気代が大幅に下がりやすくなります。
次のポイントは、例えばオフィスや工場などで「24時間稼働をしていない」という所になります。例えば工場などでは24時間操業のところもありますし、大型の冷蔵庫などがある所では、24時間常に一定量の電気を利用していることになります。
ではどうして「24時間稼働ではない」のがポイントとなるかというと、電気代基本料金が決まる仕組みとも関わってくるのですが、簡単に説明しますと一日の内で電気を最も利用している時間（ピーク時）と、電気を使っていない時間（オフピーク時）の「差」が大きければ大きいほど、電気代が安くなるチャンスがあります。「24時間稼働していない」＝昼と夜で電気の使用量の差が大きい、ということになり、電気代が下がりやすくなるのです。
次のポイントは、電気会社と直接契約をしているかどうかでしょう。「そんなの当たり前じゃないか」と思われる方もいらっしゃるかと思いますが、例えばビルの一室を借りて営業しているオフィスなどの場合、電気会社と契約をしているのは、そのビルのオーナーとなります。電気代は家賃などに含まれていて、間接的に支払っていることになります。他にも工業団地などであれば、やはり電気代は一元化されていて、管理費などで間接的に支払っているという事もあります。こうした場合は、直接電気会社と契約をしていないために、電気代が安くなることもありませんし、そもそも電気会社を切り替えることもできません。
もちろんビルの一室を間借りしていても、直接電気会社と契約して電気代を支払っているのであれば、電気代が安くなる可能性は十分あります。電気会社とどういう契約になっているかは、この機会に確認されてもいいかもしれません。
そして最後のポイントは「現在地方電力会社と契約している」という所になります。地方電力会社に対しての「新電力」ですので、基本的に地方電力会社よりは電気代が安くなる傾向があります。しかし最近では地方電力会社も様々な電力プランを出してきていますので、場合によってはそれほど下がらない可能性もあります。また逆に現在既に新電力と契約をしていても、それなりに電気代が安くなる可能性もあります。契約状況、現在の電気利用状況でも変わってきますので、少しでも気になりましたらお気軽にお問い合わせください。
他にもいくつかのポイントはありますが、工場や生産設備などを持っていらっしゃる製造業であれば、電気代総額8%程度は安くなります。詳しい見積もりなどを見たい方は、お気軽にご連絡ください。見積もりは無料にてお出しいたします。
